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美容医療の疑問を解消!美容医療に関するQ&Aをまとめました。

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Q1. どのような治療が、美容医療と呼ばれるの?

美容医療は、「病気を治す医学」とは異なり、 より自身が望む外見に近づけるための 「美容を目的としたプラスの医学」です。「メスを使った手術治療」「注射器による注入治療やレーザー治療などメスを使わない治療」「サプリメントや内服薬による治療」の3つの分野があります。
3つの分野の詳細についてはこちら

Q2. エステティックサロンは、美容医療に含まれる?

いいえ、含まれません。美容医療は国家資格を持った医師が注射や手術、医薬品の処方などを行いますが、エステティックサロンは医師の資格を必要としない施術を行います。
詳しくはこちら

Q3. 美容医療は、保険がきくの?

美容医療のほとんどは、健康保険が適用されない保険外診療(自由診療)になります。保険外診療(自由診療)とは、患者とクリニックとの間で個別の契約に従って行われるものなので、診療内容や診療費用に法的な制限はありません。精神的、経済的の両面から自分の負担にならない価格帯の治療法を選択しましょう。適正な価格帯のクリニックを選ぶことも大切です。

Q4. トラブルが多いと聞く美容医療…その代表例は?

全国の消費生活センターに寄せられた美容医療サービスに関する相談は、年間1000~2000件に及びます。 その約半数を占めているのが、「販売方法や広告等に問題がある相談」で、主な相談内容は「医師による説明不足」が圧倒的に多くなっています。

独立行政法人国民生活センターより

Q5. トラブルを避けるためには、どのようなことに注意すべき?

美容医療のほとんどは、保険外診療(自由診療)のため、常に自己責任が伴う治療です。そのため、トラブルを避けるためには、治療前に、価格が適正か、医師の経歴が開示されているか、治療内容が明確になっているか、治療のリスクおよびデメリット、術後の経過、使用する医薬品について、知っておく必要があります。治療前にチェックすべきポイントをまとめたチェックシートを参考にして、事前に確認しておきましょう。
治療前チェックシートはこちら

Q6. キャンペーン価格で安くなっていて魅力的。でも、クリニックや治療内容を価格で選んでいいの?

費用の安さにひかれて具体的な治療内容を十分に理解しないまま治療を受けているケースが少なくありません。まずは価格を検討する前に、治療内容をしっかり理解するようにしましょう。なお、「今だけキャンペーン実施中」など早急な治療をあおる表現は、厚生労働省による「医療広告ガイドライン」で禁止されております。そのような記載のあるクリニックには注意が必要です。
「医療広告ガイドライン」で不適切とされている表現についてはこちら

Q7. ホームページやパンフレットに書いてある価格以外を請求されることもあるの?

「○○%オフ」などと安さをあおり、その後、カウンセリング料、投薬料などの名目で治療費を上乗せするクリニックもあるようです。安さにつられて治療をしたのに結果的に治療費がどんどん膨らむ…といったことのないよう、価格提示が明確であるかどうか、治療を受ける前に確認しておきましょう。

Q8. ホームページに「日本一」や「顧客満足度99%」などと書かれているので安心。でも、これらの表記は本当に信頼してよいもの?

厚生労働省による「医療広告ガイドライン」では、他と比較して「日本一」と優良性を示すことや、「顧客満足度」など客観的な根拠に欠ける表現を行うことはできないとされています。そのような表現を行っているクリニックには注意が必要です。
「医療広告ガイドライン」で不適切とされる表現についてはこちら

Q9. どんな医師にお願いすればいいの? 良識と確かな技術のある医師の選び方が知りたい!

美容医療は内科や外科、皮膚科、眼科など、どの専門の医師でも従事できます。それだけに、必要な知識と技術を持っているかを確かめる必要があります。たとえば、注入治療やレーザー治療などのメスを使わない治療でも、皮膚表面の知識だけではなく、皮膚の奥にある筋肉などの働きなど形成外科的な解剖学の知識が必要です。信頼できる医師を選ぶためにも、まずは医師の専門領域や経歴が明らかになっているかを確認しましょう。また、自分の希望や疑問点をきちんと聞いてくれるかなど、患者の立場を考えてくれる信頼できる医師かどうかも重要なポイントです。また、学会の認定医や、学会に医師が所属しているかも判断基準となるので、プロフィールを確認しておくとよいでしょう。
「知識と技術のある医師選びのチェックポイント」についてはこちら

Q10. まずは医師に相談してから、治療を受けるか決めたい…相談だけでクリニックに行ってもいいのでしょうか?

もちろん、相談だけでも問題ありません。どのような治療をしたいかではなく、どうなりたいかの希望をしっかり医師に伝えましょう。治療の手法や使用する医薬品は様々なので、それぞれの治療内容や副作用リスク、術後の経過等について説明を聞いたうえで納得して受けましょう。納得できなければ、複数のクリニックから情報を入手する努力も必要です。また、初診時に治療を勧められても、その治療内容に納得していないのであれば、受けるべきではありません。

Q11. 初診時の相談から治療までの流れは、どうなっているの?

以下のような流れになります。

  1. 初診時の相談:医師が患者の希望(主訴)を聞き、治療の目的を把握した上で、問診や肌状態などの診断を行います。
  2. 治療計画提示:診断後、医師から治療内容、メリットやデメリット、治療にあたる時間、術後の経過等が提示されます。このときにメリットだけでなく、デメリットはどうなのか、必ず確認しましょう。
  3. 同意書にサイン:治療計画を理解し、治療を受けることに同意したら同意書が提示されます。同意書に、医師からの説明と食い違っている記載はないか、説明を受けていない箇所はないかなど、十分に確認したうえでサインをしましょう。

Q12. 同じ目的の治療のために使われる医薬品・医療機器にも種類があるって、どういうこと?

医薬品・医療機器には、日本の厚生労働省が承認しているものと、日本では承認されていないもの(未承認品)があります。国内で承認された医薬品・医療機器は、厚生労働省が定める基準で、効果や安全性が確認されています。国内で承認された医薬品の場合、副作用が起きてしまった場合にも国の副作用救済制度がありますが、未承認品は、効果や安全性が確認されていないうえに、医薬品副作用被害救済制度の対象外であるなど、「責任」や「保証」の面で、大きな違いがあります。また、類似品が存在する場合もありますので、治療する前に必ず確認しておきましょう。
国内で承認された医薬品と未承認品の違いについて詳しくはこちら

Q13. 医薬品と医療機器の違いは?

薬理効果があるものを「医薬品」、物理効果があるものを「医療機器」としています。間違われやすいのが、顔のしわを修正する目的で使用されるヒアルロン酸注入材ですが、これは「医療機器」です。「医療機器」によるトラブルは「副作用」ではなく「不具合」とされ、万が一、国内で承認された医療機器を用いてトラブルが生じた場合、「医薬品副作用被害救済制度」の対象とはなりません。しかし、承認された医療機器であれば、メーカーが品質管理と安全性報告を徹底しています。

Q14. 美容医療で使われる医薬品の安全性は、どのように判断すべき?

厚生労働省が承認した医薬品は、厚生労働省が定める承認基準での安全性が確認されています。万が一、副作用が生じても、国がそれを救済する制度があり、製薬会社による品質管理も厳格です。一方で、承認されていない「未承認品」は、厚生労働省が定める基準での安全性が認められていません。またその品質管理や入手ルートなどには不明瞭なものも多くあるため、安全面で不安がないとは言い切れません。

Q15. 個人輸入の医薬品ってなに?

厚生労働省から承認されていない「未承認品」のことを指します。医師の「個人輸入」によって、日本国内で使用することが可能です。ただし、未承認品はクリニックに届くまでのルートが不明瞭であったり、定められている保管温度が守られておらず品質が劣化しているものもあると言われています。このように、未承認品は責任の所在が曖昧といったリスクもありますので、医師に確認することをおすすめします。

Q16. 医薬品によって、健康被害が起きた場合はどうなるの?

治療の際に、厚生労働省に承認された医薬品と承認されていない医薬品のどちらを使用したかによって異なります。国内で承認された医薬品は、国による「医薬品副作用被害救済制度」が設けられています。一方、未承認品は、救済制度の対象外となるうえ、製品に責任を負う会社も国内に存在しない場合が多いです。
なお、国内で承認された医薬品でも、承認された適応(目的)以外で使用して健康被害が出てしまった場合は、この制度の対象とはなりません。

Q17. 契約したけど止めたい…クーリングオフ制度は適用される?

エステティックサービスの契約であれば、特定継続的役務提供契約に該当する場合には、理由の有無に関わらず、クーリングオフ制度、中途解約制度の対象となります(短期契約などの例外あり)。しかし、美容医療は、患者と医師・クリニックとの間の医療サービス契約のため、特定継続的役務提供契約には該当せず、クーリングオフは適用されません。消費生活センターへのよくある相談では、医師やクリニックからキャンセル料金を含めた費用の説明がない、あるいは説明が不足していることが問題となるケースが多く見られるため、費用の確認をしっかり行うこと、また、契約を急がないことが大切です。

Q18. 美容医療も、消費者保護の対象となる?

美容医療は、患者と医師・クリニックとの間の医療サービス契約なので、消費者契約に関する消費者保護の規定の適用対象となります。途中解約返金制度のないクリニックの場合でも、事実と違うことを告げられたために誤って契約をしてしまった場合や、帰宅を妨害されて仕方なく契約をした場合などは、消費者契約法で取り消しができます。 その場合は、医師・クリニックとのやり取りなどの客観的な事実が争点になりますので、患者はクリニックとのやり取りのメモをとり、資料は整理して保存しておくことが求められます。

Q19. 美容医療の費用を分割で支払いたいとき、注意すべきことは?

高額の契約となり、支払いに医療ローン・分割払いを利用したい場合はその契約内容に関しての確認も必要になります。またクリニックによっては、希望回数で分割払いができる医療クレジットを利用できる場合もあります。なお、治療を受ける本人が主婦や学生の場合、クリニックによっては保護者または配偶者などに確認するケースもありますので、その点も確認しておくとよいでしょう。

Q20. 美容クリニックに相談に行ったら、治療を急がされた経験が。
美容医療のなかに、緊急性のある治療は存在する?

美容医療は、自分が望んで受ける治療です。病気やケガなどとは異なり、一般的には急いで契約する緊急性は乏しいです。契約をするかどうかを決めるまでに、治療の内容、治療のリスク・デメリット、治療にかかる時間、術後の経過、医薬品、費用についてなどの説明を十分受け、冷静に判断をすることが必要です。費用については、途中解約返金制度によるキャンセル料金の返金額についても確認しておきましょう。

Q21. 契約のトラブル、術後の症状悪化など、トラブルにあってしまったらどこに相談すればいいの?

早めに最寄りの国民生活センター(都道府県や市区町村の消費生活センター)や弁護士など法律の専門家に相談しましょう。
消費生活センターの開所日時は各地域によって様々なため、詳しくは国民生活センターで確認してください。

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